チームスピリットとは

チームスピリット（TeamSpirit）は、勤怠管理・経費精算・工数管理などの社内情報の集約と管理をするためのシステムです。勤怠管理は複数の申請や承認が必要です。経費精算には領収証の保存や添付なども必要になります。申請者・承認者の他、各部門の担当者も関わるので、手間暇がかかります。このような間接業務の効率化が可能です。

つまりチームスピリットには、DXを推進し、従業員が本来の重要な業務に集中できる時間を増やす効果があります。また、クラウド型のサービスなので導入が簡単で、PCからだけでなくスマホアプリも用意されていることも特徴です。いつでもどこでもアクセスできるため、多様な働き方をサポートし、働き方改革を進められます。

とはいえ、チームスピリットで具体的にどのようなことができるのか、まだわからないという方も多いでしょう。

そこでこの記事では、チームスピリットの導入を検討している方へ、機能やメリットなどを解説します。導入時の注意点もご紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

また弊社の「Onboarding」は、WEBサービスの定着化を促進するために画面上で使い方のサポートをノーコードでご実施いただけるツールです。実際にチームスピリットの導入に併せて社内システム向け「Onboarding for employees」の導入を検討されるお客様も増えています。

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チームスピリットでできること

チームスピリットは組織の情報を集約して、他の部門の情報とも連携することで、組織全体の情報を総合的に管理できるツールです。具体的な使い方をイメージできるように紹介します。

勤怠管理

Webブラウザやスマートフォンアプリを使って出退勤の打刻ができます。フレックスタイムやテレワークにも対応可能です。また、勤務時間の計算式を設定することで、企業それぞれのルールに従った集計や給与計算も自動化できます。

直行直帰時にはスマートフォンの位置情報を活用したり、各種ICカードによる打刻や顔認証にも対応したりと、豊富な機能が用意されています。勤務時間や残業時間がリアルタイムで計算され、超過アラートを受け取れる機能も便利です。

＞あわせて読みたい！「勤怠管理システムのメリットとデメリットや失敗事例も紹介」

プロジェクト・工数管理

スケジュール管理機能と連動し、プロジェクト工数やタスク工数が自動的に計算されます。誰が、どのプロジェクトや業務を、何時間おこなったのかをリアルタイムで把握できます。

もちろんチームスピリット独自のスケジュール管理機能を使うだけでなく、Office 365やG Suiteカレンダーなどのデータをインポートすることも可能です。また、勤怠管理や日報との連携によって、工数を登録することもできます。

電子稟議

汎用型のワークフロー機能を使って、あらゆる稟議を電子化できます。柔軟な設定ができるワークフローなので、社内の特殊な条件があっても対応可能です。ペーパーレス化を実現し、承認者への通知とオンラインでの承認によって、稟議から承認までのスピードが早くなります。

また、プロジェクト管理や経費精算と連携できるので、稟議ごとに関連情報を入力したり検索したりする手間も省けます。

（参考：「TeamSpirit」、国内売上シェアNo.1※の電子契約システム 「クラウドサイン」と稟議機能連携を開始）

社内SNS・ビジネスチャット

いわゆるチャット機能によって円滑にコミュニケーションがとれます。それだけではなく、他のさまざまな機能と連携することがチームスピリットの社内SNSの特徴です。

出退勤の打刻時にもコメントを入力できます。テレワークでも、どこで何をするか、簡単に報告できるのです。また、日報への上司からのフィードバックコメント、プロジェクトに関する情報の共有と返信など、あらゆる場面で活用できる社内SNSになっています。

（参考：「TeamSpirit」、「Slack」との連携機能の提供を開始 -出退勤打刻や通知の受け取りがSlackで完結し、ユーザーエクスペリエンスと生産性向上に貢献-）

レポート・ダッシュボード機能

チームスピリットに登録されるあらゆるデータは、一元管理されます。そして分析され、指標としてダッシュボードに表示されます。

勤怠データや工数データから働き方の実態が指標化されたり、経費や原価のデータと売上データから生産性が指標化されたり、多くの項目が可視化可能です。業務の効率化や、生産性の向上のための多くの気づきを得られます。

人事情報管理・社員情報管理

社員情報もチームスピリットに集約して管理可能です。デフォルトで200以上用意されている入力項目から、必要なものを選んで情報を蓄積し活用できます。適性に応じた人材配置の参考にする他、福利厚生や社会保障のための人事情報も一括管理できるのです。

また、従来書面やExcelファイルなどに分散していた人事情報をクラウドに集約することで、個人情報の流出対策も厳格化できます。

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『保存版│Salesforceの使い方と失敗しないための導入・活用方法を解説』

チームスピリットを導入するメリット

チームスピリットは、間接業務を効率化し、メンバーの業務状況を可視化する機能が多く備えられています。それらの機能によって、どのようなメリットを得られるかをご紹介します。

間接業務を一元管理できる

チームスピリットを活用することで、社内のほぼすべての間接業務を一元管理できます。チームスピリットには、勤怠管理・経費精算・工数管理・電子稟議などさまざまな機能がありますが、すべての機能が連携できるのです。

そのため、複数の異なるシステムを使用するのに比べ、大幅に業務効率が向上します。一度入力したデータはすべての機能で扱え、操作方法の異なるシステムを使う必要もありません。間接業務に費やす時間を削減できることで、結果として生産性が向上することもメリットです。

業務の現状を見える化できる

チームスピリットに入力し、一元管理される情報は、さまざまな形で分析可能です。分析結果はグラフ化などにより直感的に理解できる形式で、ダッシュボード上に出力されます。

蓄積された社内の業務情報が見える化することで、多くのメリットを得られます。管理者は業務担当者本人も気づいていない傾向に気づくことができ、業務効率化や生産性向上のヒントが得られるのです。

例えば勤怠や工数情報から、各メンバーの作業時間の可視化が可能です。残業が増えて業務効率が落ちることを防ぐのに役立てられます。

また、業務に費やした工数や業務内容と受注との相関関係を分析することもできます。成績優秀な営業マンのノウハウや成功要因を見える化し、社内で共有することができるのです。

情報を共有できる

チームスピリットはSaaS型のクラウドサービスです。そのため、社員はいつでもどこでもアクセスすることができます。隙間時間に間接業務をこなせるだけでなく、リアルタイムでの情報入力と共有が可能なのです。

また、チームスピリットに備えられている社内SNS機能を活用して、さらに積極的にコミュニケーションが取れることもメリットです。出勤時や退勤時、あるいは日報の提出や経費精算の申請にも、簡単にコメントがつけられます。

個別に時間を確保しなくても、常にメッセージをやりとりできるのです。それにより情報の共有に止まらず、業務の進め方や課題への対処なども細かく打ち合わせることができます。

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チームスピリットの導入理由

チームスピリットを活用している企業が、どのような理由で導入を決定したのかを紹介します。チームスピリットの機能やメリットに加えて、他社の導入理由を知ることで、自社に適しているか判断する材料となるでしょう。

業務の効率化のため

チームスピリットを導入する理由として最も多いのが、間接業務の効率化です。間接業務をシステム化していない企業なら、チームスピリットを導入すれば業務の効率化やペーパーレス化を実現できます。

それだけではなく、なんらかの間接業務ツールを既に導入している企業も同様に、さらなる効率化が可能です。チームスピリットなら、ほぼすべての間接業務を一元管理できるためです。

ツールが増えすぎてしまった状態を解決するための置き換えや、使いにくいツールからの乗り換えでも効率化を図れます。

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働き方改革の推進のため

コロナ禍をきっかけにリモートワークや働き方改革が急に進んだという会社も多いでしょう。いままで会社の中でしかできなかった勤怠や経費精算などの作業も、リモートワーク推進とともに会社の外でも対応可能なシステムや仕組み、いわゆるDX化が求められるようになりました。

柔軟な働き方ができる職場は社員の満足度も高く、離職率も抑えることができます。このようなきっかけや理由で導入を決めた企業も少なくありません。

手軽に導入しやすい

間接業務を処理するために、多くの企業では基幹システムを使用しています。会計や生産管理などの主要な業務とも関わるため、基幹システムを拡大したり、さらに広範囲のデータを管理できるERPを使ったりして、間接業務をカバーする方法が多く見られます。

しかし、基幹システムの導入や改修、あるいはERPの導入には、非常に大きな決断が必要です。かかるコストも大きく、プロジェクトに関わる人員も多くなるためです。

その点、チームスピリットは比較的手軽に導入できます。クラウドサービスなので初期費用も小さく済み、ランニングコストも安価です。また、勤怠管理（チムスピ勤怠）や経費精算（チムスピ経費）など必要な機能ごとに導入できるので、最初は小規模に試してみることもできます。

使い始める際のハードルが低いことも、チームスピリットを導入する理由です。

導入実績が多いから安心

チームスピリットは2023年8月時点で、既に1,800社以上に導入された実績を持っています。また、資生堂やミツカン、DMM.comなど、規模の大きな企業でも導入されています。

大手企業も使っているシステムなので、安心感もあるでしょう。社内で導入を検討する際にも、周囲や経営層を説得しやすくなります。この実績も、チームスピリットを導入する理由となっています。

また、多くの企業が活用しているので、それだけ多くの情報やノウハウがチームスピリットに集まります。それが機能のアップデートやセキュリティの強化などに活かされることも重要です。

セールスフォースと連携できる

チームスピリットは、Salesforceの基盤を利用して開発されています。そのため、Salesforceとの連携がスムーズなこともメリットの一つです。

なお、Salesforceを使わなければチームスピリットが導入できないということではありません。チームスピリット単体だけでも使えます。もし既にSalesforceを使っている場合には、Salesforceの機能を拡張するアプリケーションとしても利用可能です。

チームスピリットは間接業務管理システムで、Salesforceは顧客情報管理や営業活動管理を得意にしているシステムです。そのため、異なる活用分野を持つSalesforceとチームスピリットを連携させることで、さらに広範な業務をカバーするシステムが構築できます。

これが、既にSalesforceを使っている組織では、チームスピリットを導入する理由にもなります。

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チームスピリット導入時の注意点

活用することで業務の効率化など多くのメリットが得られるチームスピリットですが、導入時には注意すべきこともあります。正しく活用できなければ、せっかく導入しても思ったような効果が得られません。ここではチームスピリットを導入する際の注意点を説明します。

使い方を浸透させる必要がある

チームスピリットに限ったことではありませんが、業務システムやDXツールは、導入することがゴールではありません。社内に浸透させ、活用し続けなければ、十分な効果も得られないのです。そのため、社内に広く使い方を浸透させる必要があります。

特にチームスピリットは、間接業務に関わるデータを一元管理できることが強みのツールです。そのため、一部しか使われないままでは、データの蓄積も不十分になってしまいます。部門をまたいで、いろいろな間接業務の担当者全員を巻き込み、定着させることが大切です。経営サイドやバックオフィスだけでなく、データを入力する現場のメンバーも含め、すべての業務が効率化することを伝えましょう。

ITに慣れた管理者が必要

チームスピリットは多くの機能を持っているため、設定が複雑になる部分があります。また、操作方法が独特な面もあります。自社の業務に合わせて柔軟に設定できる反面、使いこなすまでの段階が難しいのです。そのため、まず管理者としてITに慣れた人材を置くことが必要です。

また、社内全体でチームスピリットを活用するためには、教育やサポートも欠かせません。社内にはITツールに慣れていない人もいます。操作方法に迷い、そのまま使わなくなってしまうメンバーがいると、チーム全体として得られる効果も下がります。そのため、導入後にもフォローが必要なのです。

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チームスピリットの料金プラン

チームスピリットは機能ごとに利用でき、料金も異なります。それぞれの機能の利用料金は以下の通りです。また、複数の機能を使う際にはセット料金になります。

＜チームスピリット各種プランの月額ライセンス費用一覧＞

※上記は税別価格です。

※各プラン最低契約ライセンス数は50ライセンスです。利用人数が50人を下回る場合も50ライセンス分の料金が必要になります。

※上記月額に加え、導入時には初期費用が必要です。

※こちらは2023年11月の内容をまとめたものです。最新・詳細情報は必ず公式サイトをご確認ください。

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まとめ

チームスピリット（TeamSpirit）は、勤怠管理・経費精算・工数管理などの間接業務の情報を一元管理できるシステムです。手間を省いて業務を効率化し、その分の時間を生産性の高い業務にあてることができます。

また、社内のメンバー間でも情報共有が容易になり、社内SNS機能を介してコミュニケーションが円滑になることもメリットです。

管理者や経営層にとって有益な機能も多く備わっています。蓄積された情報は自動的に分析され、指標やグラフの形で可視化可能です。指標ごとの関連から、業務を改善するためのヒントが見つかるのです。

チームスピリットはクラウド型のサービスなので、導入が簡単なことも大きなメリットです。使用料金も安価なので、基幹システムの開発に比べると非常に導入しやすくなっています。

ただし、使い始める際には比較的複雑な設定が必要なため、ITに慣れた担当者が欠かせません。また、社内全体に使い方を浸透させ、活用を定着させなければ、十分な効果は得られない点にも注意が必要です。

業務効率化ツールは数多く開発されています。それぞれのツールに特徴がありますので、自社の業務や特徴に合わせて選ぶことが大切です。ビジネスの生産性を向上させるために、積極的に活用してください。

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