API連携とは？

API連携とは、複数のアプリケーションやシステムなどを、APIを使用してデータ連携させることです。異なる機能を持つツールを連携させれば、それぞれの機能を組み合わせて、さらに機能を拡張させられます。

例えば、受発注システム・在庫管理システム・発注手続きの申請ワークフローシステムなども連携できます。すると、自社が取り扱う商品の在庫が少なくなったら、発注の社内申請を行い、許可がおりたら発注する、といった一連の業務を連携して自動化することが可能です。

つまり、API連携によって、業務の効率化や自動化ができるのです。しかし、デジタルツールに慣れていないと、わかりにくい考え方でもあります。複数のアプリケーションやシステム間での情報連携と言っても、理解しにくい部分もあるでしょう。

そこでこの記事では、API連携の仕組みやメリットを解説します。また、活用事例も紹介しますので、ぜひ自社での利用方法を検討する際の参考にしてください。

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API連携の仕組み

API連携は異なるアプリケーションやシステムの間での、リクエストとそれに対するレスポンスのやり取りで行われる仕組みです。リクエストをする側がAPI利用者、レスポンスする側がAPI提供者とされます。

リクエストはアプリケーションやシステムでAPIの利用が必要とされるたびに行われます。もしAPI利用者が期待している結果が得られなかった場合にも、API提供者から何らかのレスポンスは返されます。

例えば、ECサイトでのクレジットカード決済でも、API連携が行われています。この場合、ECサイトがAPI利用者、クレジットカード会社がAPI提供者です。

顧客がカード番号や氏名などの情報をECサイトに入力すると、ECサイトはその情報をリクエストとしてクレジットカード運営会社に送信します。そして、クレジットカード運営会社は、決済の可否をレスポンスとして返します。

ECサイトのシステムと、クレジットカード会社のシステムがAPI連携して、ユーザーが買い物をする一連の機能を提供する仕組みです。

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APIとは

APIとは「アプリケーション・プログラミング・インターフェース（Application Programming Interface）」の頭文字を取った略称です。複数のプログラムやソフトウェア、Webサービスなどをつなぐインターフェースという意味になります。

インターフェースは接続部分を表す言葉です。「境界面」や「接点」として機能するものを指しています。キーボードやマウス、ディスプレイなどは、人とパソコンをつなぐユーザー・インターフェースです。また、USBやHDMIなどは、パソコンと周辺機器をつなぐハードウェア・インターフェースです。

そしてAPIは、異なるアプリケーションやシステムの間をつなぐためのインターフェースとして機能します。

汎用性の高い「Web API」とは

実用化された当初のAPIは、アプリケーションごとに独自に開発されていました。異なるアプリケーションやシステムと連携するためには、その都度異なるAPIが必要だったのです。

しかし、インターネットが普及し、Webブラウザーの用途が広がると、汎用性の高いAPIが活用されるようになりました。それがWeb APIです。

Web APIは、HTTP/HTTPSなどのWeb技術を使用することで、異なるプログラミング言語間でも通信を可能にしたものです。また、開発されたWeb APIの多くが公開されたため、一から開発しなくても簡単に導入できることも普及を促進させました。

これらによって、従来よりも簡単かつ効率的に、異なるアプリケーションやサービスを連携させることが可能になりました。

Web APIの代表例には、GoogleやAmazonといったサービス提供会社や、TwitterやInstagramといったSNS運営会社が提供しているものがあります。Google Mapを自社サイト内に掲載する、Instagramの特定のハッシュタグがついた投稿を抽出する、Amazonのアカウントで他のサービスにログインするなどの機能が代表例です。

API連携を活用するメリット

API連携の主なメリットには、開発コストの削減、データの有効活用、ユーザーの利便性向上、セキュリティの強化があげられます。それぞれについて詳しく説明します。

開発でのコストを削減できる

まず、API連携の利用により、アプリケーションやシステムを開発するコストを削減できることが大きなメリットです。

通常、アプリケーションやシステムの機能を拡張するためには、その機能の開発が必要です。そして、拡張機能をリリースするまでには、要件定義・設計・開発・テストという多くの工程があります。

しかし、APIを利用することで、他のアプリケーションやシステムの機能を活用できます。既存の外部アプリケーションやシステムとAPI連携することで、ソフトウェア開発が不要になるのです。

この場合に必要となるのは、外部のアプリケーションやシステムと連携するためのAPIのみです。さらに、多くのAPIは無償で提供されています。有償であっても自社開発に比べれば低コストのものがほとんどです。そのため、開発コストを大幅に削減できるのです。

データを活用できる

API連携すれば、他社が収集し保持しているデータを活用できることもメリットです。

例えば、クレジットカード会社とのAPI連携があげられます。クレジットカード会社の持っている情報を使えば、自社にノウハウや情報がなくても、オンラインでの決済やユーザーの与信管理が可能です。

自社の運営するECサイトに独自の決済機能を実装しなくても、API連携でクレジットカード会社のシステムを使うことができるのです。また、商品を購入しようとしているユーザーが、過去に支払いが滞ったことはないかの確認もできます。

他にも、ECサイト運営会社とAPIすることで、顧客情報や購入履歴などのマーケティング情報が取得可能です。SNSサイトを運営している会社とAPI連携すれば、商品の評価や口コミ情報を抽出して取得することもできます。

このように、API連携によって得られる様々な情報を、自社の事業に活かせるのです。

ユーザーの利便性が向上する

利用者の利便性を向上させられることも、API連携のメリットです。利便性や顧客満足度の低いサービスは淘汰される傾向が強まっているため、非常に重要なメリットとなります。

例えば、GoogleやSNSアカウントを使用したログイン（ID共通化）機能、LINEを通じたサービスの予約や配送時間の指定機能、家計簿アプリでの金融機関情報の一元管理などがあります。複数のシステムの情報をAPI連携によって統合することで、顧客にとって使いやすく便利なサービスを提供できるのです。

セキュリティを強化できる

API連携によるセキュリティの向上も、見逃せない大きなメリットです。

高いセキュリティを実現し、保つためには、非常に大きなコストがかかります。しかし、信頼できる企業が提供するサービスとAPI連携することで、高度なセキュリティ機能を効率的に実装することが可能です。

例えば、Google Cloudの「Web Risk」APIを導入すれば、リンク先のURLに関するリスク検知が可能になります。自社にノウハウがなくても、高度なセキュリティ対策ができるのです。また、決済サービスとのAPI連携や、GoogleやAmazonなどのアカウントを使ったログインシステムは、高度なセキュリティ機能だけでなく、ユーザーの手間を省き利便性も高めます。

これらのAPI連携によって、利用者が安心してサービスを利用できる環境を簡単に構築できます。

日常業務の効率化

社内で導入しているシステムやツールもAPI連携できるものが多くあります。例えばDXツールとして導入している企業も多いkintoneやSalesforceもAPI連携で外部サービスと繋ぐことができ、ぐっと便利になります。

例えばkintoneでは、プログラミング知識が必要にはなりますがデータ連携のためのAPI「kintone REST API」を使用することで自社システムと連携できます。またもっと手軽に外部サービスと連携する方法としてプラグイン機能もあります。GoogleカレンダーやGmail、LINE Worksなど外部の連携サービスと簡単に連携することができ、日常業務の効率化が可能です。

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API連携のデメリットと注意点

ここまで見てきたように多くのメリットを得られるAPI連携ですが、当然ながらデメリットはあります。ここでは、API連携の主なデメリットを3つ説明します。リスクも含めて検討し、適切にAPI連携を活用してください。

知識が必要な場合がある

API連携を利用すれば、自社で開発することなく簡単にシステムの機能を拡張できます。とはいえ、プログラム知識がない場合には、APIの扱いも難しいことは否めません。API連携をするには、プログラミング言語の知識がまったくいらないとは言えないのです。

また、API連携先のシステムは提供元で開発・運営されています。そのサーバーなどに障害が発生した場合には、利用側では対処ができないこと、対処するにも知識が必要なことにも注意が必要です。これらのリスクへの対応策を事前に用意しておくことも重要になります。

利用する際にコストがかかる

多くのAPI連携は無償で利用できますが、有償のものもあります。利用する際にコストが発生することも、API連携のデメリットと言えます。

特に従量課金制のAPI連携を使用する際には、注意が必要です。想定よりも多数のリクエストを送ることになった場合、利用料金が思いのほか高額になるリスクがあるためです。リクエスト回数に制限があるAPIでは、その上限に達すると利用できなくなってしまいます。

また、元々は無料だったAPIが有料化することもあります。その際には継続して利用するか、代替サービスに乗り換えるかの選択が必要です。

連携サービスが終了する可能性がある

APIを提供する企業に依存することもデメリットです。もしも提供元がサービスを打ち切ってしまったら、その機能をAPI連携を通して利用している自社のサービスの一部も停止する恐れがあります。

自社のサービスやシステムの機能の一部を外部に依存することは、動作の不安定化や障害発生時の対応が遅れるリスクも生みます。API連携を利用することで、自社のサービスの内容が不透明になることもあることは理解しなければなりません。

API連携の活用事例

API連携はユーザーが意識していない場面でも、意外なほどたくさん使われています。ユーザーにとっては複数のアプリケーションやシステムを連携して使っている感覚は薄いため、気づくことが少ないのです。どのような場面や用途でAPI連携が活用されているかを見てみましょう。

ログインや会員情報の利用

日常的に使用しているSNSサービスのアカウントで、他のWebサービスやECサイトにログインしたことがあるかもしれません。例えばtwitterのアカウントで予約サービスを利用したり、amazonのアカウントで他のECサイトを利用したりできる場合があります。この際にも、API連携が使われています。

いろいろなWebサービスやECサイトに会員登録をしていると、ログインIDとパスワードの組み合わせは忘れやすいものです。そこで、多くのWebサービスに同じアカウントが利用できれば、ユーザーにとって便利です。また、サービス提供会社にとっても、ユーザーに会員登録してもらうというハードルがなくなるため、広く使われています。

複数のシステムからのデータ集計

API連携を活用することで、複数のシステムやデータベースにある情報を集計できます。

例えば、POSレジから売り上げデータを、在庫管理システムから在庫数をAPI連携することが可能です。売上や在庫などのデータがリアルタイムで自動的に処理され、さらに発注などの他のシステムでも活用です。

また、オンラインショップと実店舗のレジでの販売データを連携すれば、在庫を効率的に分配することができます。

自社ECサイトの商品情報を、楽天やyahooなどの大手ショッピングモールとAPI連携することも可能です。商品情報や価格の統一が簡単にできます。また、在庫数や売り切れ情報などの共通情報の掲載が自動的に最新状態に更新されるため、更新作業の手間が省けます。

近年増加している会計システムも、API連携を使っているものがほとんどです。複数の金融機関やクレジットカード会社の情報、電子決済サービスと連携することで、自動的に収支計算が行えます。

システム間でのデータの受け渡し

デジタルトランスフォーメーションの推進にともない、API連携の活用が広がっています。企業内でも複数のシステムやツール間でのデータ連携が行われ、業務効率化の手段となりました。BtoBビジネスにおいても、取引をする企業間でAPI連携を活用してデータの受け渡しをしています。

API連携によりシステム間でのデータ共有が進んだことで、様々なものがつながりました。Webサービスと顧客管理データベース、来店管理システムと顧客情報データベース、商品情報とECサイトの連携などが主な例です。それにより、重複入力や入力ミスの防止、データの分断防止などが可能となりました。

また、リアルタイムでデータが集約されて一元管理されることで、新しい価値が生み出されることも多く起こっています。API連携によって、ビジネスモデル自体が変革される可能性があるのです。

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まとめ

API連携とは、複数のアプリケーションやシステムなどの情報を連携させるためのものです。自社のシステムを他のアプリケーションと連携させれば、簡単に新しい機能を追加することができます。

様々なアプリケーションツールを連携させて機能を組み合わせることで、システムの機能を拡張させられるのです。近年では汎用性の高いWeb APIが開発されるようになり、さらに広く使われるようになりました。

API連携には、開発コストの削減、データの有効活用、ユーザーの利便性向上、セキュリティの強化など、多くのメリットがあります。確かにデメリットに注意しなければならない部分もありますが、デジタルトランスフォーメーションの推進にもともない、API連携の活用は急速に進んでいます。

さらに、API連携によってリアルタイムでのデータ集約や一元管理が可能となり、新しい価値が生み出され、ビジネスモデル自体が変革される事例も増えています。

自社のビジネスを進化・発展させるためにも、ぜひAPI連携の方法や活用事例を理解して、導入を検討してください。

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