Onboarding

の機能や事例などをまとめたサービス資料を配布しています

keyboard_arrow_right

まずは無料で資料請求

keyboard_arrow_right
ホームkeyboard_arrow_rightブログkeyboard_arrow_right

カスタマーサポートにおける自己解決とは?問い合わせを削減する4つの施策と成功のポイントを解説

公開日:

2026/11/13

最終更新日:

2026/11/16

カスタマーサポートにおける自己解決とは?問い合わせを削減する4つの施策と成功のポイントを解説

カスタマーサポートにおける自己解決とは?問い合わせを削減する4つの施策と成功のポイントを解説

取締役COO

藤原タケフミ

株式会社STANDS取締役COO。ノーコードでWebサービスのユーザー体験を改善する「Onboarding」を提供。営業・CS・マーケティングを統括し、生成AIを活用したサービス改善と事業成長に取り組んでいます。

藤原タケフミ

株式会社STANDS取締役COO。ノーコードでWebサービスのユーザー体験を改善する「Onboarding」を提供。営業・CS・マーケティングを統括し、生成AIを活用したサービス改善と事業成長に取り組んでいます。

Onboarding 資料請求フォーム

「FAQを整備したのに、同じ問い合わせが減らない」
「チャットで回答しても、結局オペレーターにつながる」

こうした状況では、情報を提供した後の顧客の行動まで見直すことが大切です。

自己解決を促すには、必要な情報が見つかり、内容を理解でき、目的の操作を完了できる環境を整える必要があります。
この記事では、顧客が自己解決できない原因と、問い合わせを削減する4つの方法、実践ステップ、成功のポイントを解説します。


自己解決とは?

自己解決とは、顧客が必要な情報や支援を利用し、担当者に直接問い合わせずに疑問や問題を解消することです。


自己解決の意味とカスタマーサポートにおける役割

カスタマーサポートにおける自己解決には、FAQで料金を確認する、チャットボットで手続きを調べる、画面上のガイドに沿って初期設定を終える、といった行動が含まれます。

重要なのは、回答を表示するだけで終わらせないことです。

たとえば、住所変更の手順を読めても、変更画面にたどり着けなければ、顧客の問題は解決していません。
知りたいことが分かり、必要な行動まで進める状態が、自己解決支援の目指す姿です。


サポート担当者は、定型的な疑問を顧客自身で解消できるようにすることで、個別判断が必要な相談や複雑なトラブルへの対応に時間を使いやすくなります。


自己解決を促進するメリット

自己解決を促進すると、顧客と企業の双方にメリットがあります。

ただし、問い合わせ先を見つけにくくして件数を減らしても、自己解決が進んだとはいえません。
顧客が目的を達成できたかまで確認することが前提です。


顧客が自己解決できない4つの原因

自己解決が進まない原因は、情報の不足だけではありません。
「探す」「理解する」「操作する」「支援を求める」のどこで止まっているかを確認しましょう。


必要な情報が見つからない

FAQやマニュアルに答えがあっても、顧客が見つけられなければ活用されません。
原因には、ヘルプへの入口が目立たない、分類が社内の部署名になっている、検索語と記事の表現が合わない、といったものがあります。

たとえば、顧客が「ログインできない」と検索しているのに、記事のタイトルが「認証情報の再設定」だけでは、答えだと気づきにくくなります。
顧客が使う言葉で検索でき、困っている画面から情報にたどり着けることが大切です。


情報が見つかっても理解できない

専門用語が多い、説明が長い、自分がどの条件に該当するか分からない場合も、自己解決は進みません。

たとえば「管理者権限が必要です」と書かれていても、権限の確認方法や、権限がない場合の依頼先が分からなければ行き詰まります。
用語の意味に加えて、対象者・前提条件・次にすることを具体的に示す必要があります。


解決方法が分かっても操作できない

手順を理解することと、実際の画面で操作できることは別です。
説明と画面の名称が違う、設定項目が見つからない、入力エラーの直し方が分からないといった理由で、顧客は途中で止まります。

特に、複数の画面を移動する手続きでは、FAQと操作画面を往復する負担が生まれます。
操作する場所で必要な説明を確認できるようにすると、この負担を減らせます。


解決できないときの問い合わせ先が分からない

すべての問題を自己解決できるわけではありません。個別の契約確認や不具合など、人による対応が必要な場面もあります。

FAQやチャットで解決しなかった後の連絡先が分からないと、顧客は支援を受けられず、離脱や不満につながります。
FAQの末尾やチャットの画面に、問い合わせ方法と受付時間を示しましょう。
途中まで試した内容を引き継げると、同じ説明を繰り返す負担も減らせます。


自己解決を促進する4つの方法

自己解決を支援する主な方法は、FAQ、チャット、AI電話応答、操作支援です。
それぞれ役割が異なるため、顧客のつまずきに合わせて選びます。

① FAQサービスで必要な情報を見つけやすくする

FAQサービスは、よくある質問と回答をまとめ、顧客が自分で情報を探せるようにする仕組みです。
問い合わせが多く、回答が共通しているテーマから整備すると進めやすくなります。


分類は「会員登録」「支払い」「登録情報の変更」など、顧客の目的に合わせます。
検索でも、正式名称だけでなく、言い換えや表記の違いを考慮しましょう。


回答は結論を先に置き、必要な条件と手順を続けます。
操作を伴う場合は、対象画面へのリンクや画像があると、次の行動に移りやすくなります。


公開後は、検索結果が出なかった言葉や、「役に立たなかった」と評価された記事を確認します。
FAQの件数を増やすだけでなく、実際に探されている情報とのずれを埋める運用が大切です。


② チャットサービスで顧客の疑問を解消する

チャットサービスは、顧客が質問しながら解決策を探せる方法です。
選択肢に沿って進むチャットボットや、自然な文章で質問できる生成AI型のチャットなどがあります。

たとえば「プランを変更したい」という質問に、利用中のプランや変更の希望時期を確認し、該当する手順を案内する使い方が考えられます。
確認した条件に応じて回答を絞れると、顧客が自分で長い説明を読み分ける負担を減らせます。

自動応答は、営業時間外の疑問解消にも活用できます。
一方、有人チャットの対応時間は、スタッフの配置に左右されます。


生成AIを利用する場合は、参照する情報を最新に保ち、回答できる範囲を定めましょう。
情報が不足する質問には追加確認を行い、解決できない場合は担当者へ引き継ぐ設計が必要です。


③ AI電話応答サービスで問い合わせ対応を効率化する

AI電話応答サービスは、音声で用件を受け付け、定型的な質問への回答や担当窓口への振り分けを行う仕組みです。
電話での案内を希望する顧客にも、自動で情報を届けられます。

営業時間や必要書類の案内など、その場で回答を完結できる用件に活用できます。
また、問い合わせ内容や折り返し先を一次受付で確認すれば、オペレーターが対応を始める際の負担を抑えやすくなります。
実際に対応できる用件は、サービスの機能や外部システムとの連携によって異なります。


ここで分けて考えたいのが、問い合わせ件数と有人対応件数です。

AIが電話を受け付けても、電話による問い合わせ自体は発生しています。
AIだけで解決した件数と、担当者への振り分け・受付にとどまった件数を分けて評価しましょう。


④ 操作支援ツールでWebサイトやシステムの利用をサポートする

操作支援ツールは、顧客が利用している画面にガイドや補足説明を表示し、操作の完了を支援する方法です。

たとえば、初期設定の順番をステップごとに示す、入力欄の近くに記入例を表示する、選択項目の意味をその場で説明するといった使い方があります。
FAQを読むために画面を離れる必要が減り、説明を実際の操作に結びつけやすくなります。


入力前に条件を伝え、エラー時に修正箇所を示すことも、つまずきの防止に役立ちます。
ただし、ガイドだけでシステムの不具合や権限不足を解消できるわけではありません。案内で補う部分と、画面や処理そのものを直す部分を見極めましょう。

効果はガイドの閲覧数に加えて、実際の申込みや設定が完了した割合で確認します。


問い合わせを削減するための4つの実践ステップ

施策は、問い合わせの分析、情報整備、操作体験の改善、効果測定の順に進めます。対象の課題を絞ると、改善前後の変化も確かめやすくなります。


STEP1. 問い合わせ内容を分析し、顧客のつまずきを特定する

まず、電話・メール・チャットなどの問い合わせ履歴を集め、内容を分類します。
「ログイン」「請求」といったテーマだけでなく、顧客が何に困り、どの画面で止まったかも記録しましょう。


たとえば「住所変更」に関する問い合わせでも、変更条件が分からない場合と、保存ボタンが見つからない場合では、必要な対策が違います。


改善対象は、発生件数、対応にかかる時間、顧客への影響、改善のしやすさを踏まえて決めます。
頻度が高く、回答や操作が共通している課題は、最初の対象にしやすいでしょう。


STEP2. FAQ・チャットなどで必要な情報を整備する

優先する課題が決まったら、回答の内容と届け方を整えます。
顧客が知りたい結論、適用条件、具体的な手順、解決しない場合の連絡先を一組で用意すると、案内の抜けを防げます。


同じテーマをFAQとチャットで扱う場合は、回答の基になる情報をそろえましょう。
更新担当者と見直すタイミングも決めておくと、チャネルによって説明が食い違う事態を防ぎやすくなります。


情報を自分で探したい顧客にはFAQ、対話で確認したい顧客にはチャットや電話など、利用状況に合う入口を用意します。


STEP3. Webサイトやシステムの操作体験を改善する


回答を用意しても操作に関する問い合わせが残る場合は、実際の画面を確認します。
顧客がどのボタンを探し、どの入力欄で止まっているのかを、行動データや利用者への確認で把握しましょう。


改善では、分かりにくい名称を直す、入力条件を事前に示す、エラーの原因と直し方を伝えるなど、迷いを生む要素から見直します。
複数の操作が必要な手続きには、画面上のガイドや入力補助を組み合わせます。


操作を終えた後の状態も明確にします。
「保存しました」「申請を受け付けました」などの完了表示がないと、顧客が処理結果を確認するために問い合わせることもあるためです。


STEP4. 効果を測定して継続的に改善する


効果測定では、問い合わせ件数と、顧客が目的を達成できたかを組み合わせて確認します。

たとえば、手続き単位の問い合わせ率は「対象手続きに関する問い合わせ件数÷対象手続きの開始件数×100」で計算できます。
同じ手続きへの複数回の連絡を含むかなど、集計条件は施策の前後でそろえましょう。


自己解決率を測る場合も、対象と判定方法を明確にします。
FAQ利用後のアンケートで測るなら、回答者のうち解決したと答えた割合として扱います。
FAQを閉じたことや、問い合わせがなかったことだけで、解決したとは判断できません。


自己解決を成功させる3つのポイント

自己解決支援を続けるには、発生原因に働きかけること、状況に合う支援を届けること、顧客体験も評価することが大切です。


問い合わせの発生原因を把握する

問い合わせの表面的な内容だけでは、根本的な原因を見落とすことがあります。
「入力方法を教えてほしい」という質問も、実際には入力条件が表示されていないことや、説明と画面の表記が違うことが原因かもしれません。

同じ質問が繰り返される場合は、回答を増やす前に、顧客がその疑問を持ったきっかけを確認しましょう。
画面や案内の改善によって、そもそも質問する必要を減らせる場合があります。


顧客の状況に合わせて適切な支援方法を選ぶ

同じ顧客でも、利用場面によって必要な支援は変わります。
利用条件を比較しているときにはFAQ、条件を確認したいときにはチャット、実際の入力中には操作ガイドが役立ちます。
電話で確認したい場合には、音声での案内も選択肢です。


支援は、必要なタイミングで利用できることも大切です。
たとえば、フォームの入力条件は、エラーが出た後だけでなく、入力する前に確認できるようにします。
すべての顧客に長いガイドを一律で表示せず、利用状況や本人の選択に合わせて案内しましょう。


問い合わせ削減と顧客体験の向上を両立する

問い合わせ件数が減っても、手続きの離脱や不満が増えていれば、改善が進んだとはいえません。
連絡先が見つからず、顧客が諦めている可能性もあります。

問い合わせ削減の目標は、「顧客が困らずに目的を達成できること」とセットで置きましょう。
自己解決しやすい定型業務を増やしながら、個別事情や例外には人が対応できる導線を残すことが、安心して使えるサポートにつながります。


まとめ|自己解決を促進して問い合わせ削減につなげよう

自己解決を支援することは、顧客の待ち時間や操作の負担を減らし、サポート業務を効率化することにつながります。
FAQ・チャット・電話応答・操作支援にはそれぞれ異なる役割があり、顧客のつまずきに合わせた組み合わせが大切です。


まずは、繰り返し発生している問い合わせを一つ選び、情報を探す段階、理解する段階、操作する段階のどこに原因があるかを確認しましょう。
対応の自動化と、問い合わせを生む画面や案内の改善を並行して進めることが、継続的な削減につながります。


自己解決を支援するプラットフォーム「Onboarding」とは?

操作中のつまずきが多い場合は、顧客が利用している画面で支援する仕組みが役立ちます。
Onboardingは、WebサイトやWebシステムのUI/UXをノーコードで改善し、ユーザーの自己解決を支援するプラットフォームです。


自己解決の支援に活用できる主な機能は、次のとおりです。

ガイドやヒント、AIチャットを組み合わせることで、疑問の解消から画面上の操作まで支援できます。
機能の詳細はOnboardingの機能一覧、AIによる質問対応はOnboarding Sync-AIで確認できます。


Webサイトやシステムの操作に関する問い合わせを減らしたい方や、手続きの完了率を高めたい方は、自社の課題に合う支援方法を検討してみてください。


Onboardingのサービス詳細はこちら


\誰もがわかる・使える体験へ/

もっと詳しく知りたい方へ、機能の詳細・具体的な活用事例等をご紹介しています

資料ダウンロード

無料で資料請求

mail_outline

お問い合わせ

お問い合わせする

オンライン商談

無料で資料請求

資料ダウンロード

無料で資料請求

お役立ち資料

資料一覧を見る

オンライン商談

商談を予約